2013.12.12 06:00
新作ゲーム機が留保されるなか、不振の続く任天堂の「WiiU」は巻き返しなるか、ソフトの力に注目が集まっている=大阪市浪速区、ジョーシンディスクピア日本橋店【拡大】
人気ゲーム機の後継機種「プレイステーション4」と「Xbox One」の年内発売が実現せず、目玉商品不在で迎えた家庭用ゲームの年末商戦。新機種を待つユーザーの買い控えが懸念されるなか、メーカー各社はソフトや周辺機器をつけた「セット販売」でしのぐという展開となっている。業界が開発費の安いスマートフォン(高機能携帯電話)ゲームに主軸を移す中、かねてからささやかれる消費者のスマホゲーム移行も今後加速するのだろうか。
明暗くっきり?
国内の過去10年のゲーム機の売上高(ファミ通調べ)は、平成19年の3278億円がピーク。22年には1755億円まで下がり、以降は毎年1700億円台での横ばいが続いている。今年6月までの半年間で見ると、663億円とやはり低い水準にとどまっている。
逆に、スマホやタブレット端末向けのオンラインゲームは23年に3648億円、24年は4943億円と大幅に拡大。売上高の推移では、明暗がはっきり分かれた格好だ。