来場者数は過去最低。寒々とした会場

　「行列に並ぶことなくランチを食べることができるなんて…」

　１０月１日。千葉・幕張のシーテック会場を訪れた関西系電機メーカーの担当者は、開催初日とは思えない人の少なさに驚いた。

　会期中（１０月１日から５日）の来場者数は１４万１３４８人。過去最低の数字となり、ピーク時（平成１９年２０万５８５９人）に比べ３割以上も減少した。

　出展企業も５８７社と１９年の８９５社から減少傾向が続いており、なかでも海外企業は２０カ国３４８社から１８カ国１６３社へと激減している。デジタル家電分野で世界を席巻するサムスン電子、ＬＧエレクトロニクスといった韓国勢をはじめ、中国、台湾の有力企業は不参加。ＩＴ・家電見本市といっても家電色が濃いため、米アップルや米グーグルなど米ＩＴ大手も参加していない。

　海外の有名企業の出展が少なければ来場者が少ないのも当然だが、「会場内の展示物にワクワク、ドキドキすることもなく、回を重ねるごとにつまらなくなっている」（業界関係者）という。

　４Ｋテレビの展示に新鮮さなし

　『テレビがもたらす感動の原点』－。こんなキャッチフレーズが大型テレビの画面に浮かび上がり、大音量の音楽をバックに、女性ダンサー２人が華麗なダンスを披露する。「ＲＥＧＺＡ」ブランドを冠した東芝の４Ｋテレビのプロモーションだ。

　今年のシーテックで家電各社が繰り広げたのはテレビなどの「画質競争」。ソニーが有機ＥＬディスプレーを採用した４Ｋテレビを国内初公開したほか、パナソニックも４Ｋテレビのほか、法人向けの２０インチ４Ｋタブレットなど「４Ｋ」に絞った商品を展示。シャープはフルハイビジョンの規格でありながら、輝度を調整して「４Ｋ並み」の画質を保つ技術をＰＲした。

　ただ、こうした画質競争は、技術が追いつかれては価格の低下を招く、日本の家電メーカーが陥ってきた悪循環の入り口でもある。

　また、４Ｋテレビの“展示ラッシュ”は、１月に米ラスベガスで開催された世界最大のＩＴ・家電見本市「コンシューマー・エレクトロニクス・ショー」（ＣＥＳ）で見られた光景で目新しさはない。

　家電見本市で人気を集める「自動車」

　「シーテックでは去年も４Ｋが話題だった。今年も４Ｋかとがっかりする。画質もそれほど上がったようには見えない。参加企業の力不足が、シーテック自体のアピール力不足につながっている」

　著書「ネットテレビの衝撃　－２０ＸＸ年のテレビビジネス」で知られる情報通信総合研究所の志村一隆・主任研究員は、シーテックの現状をこう解説する。

　しかも、今年のシーテックで来場者の話題をさらったのは家電ではなく、自動車。近年、自動車は「テレマティクス」と呼ばれるＩＴ化が進み、シーテックにも自動車大手が相次ぎ参加している。

　昨年からは会場内に乗用車の試乗エリアが設けられるようになり、まるで「モーターショー」。特に今年は「自動運転技術」が話題を呼び、日産自動車の同技術は海外のジャーナリストがすぐれた技術を選ぶ「米国メディアパネル・イノベーションアワード　２０１３」のグランプリを、自動車として初めて受賞したほどだ。

　シーテックの不人気はＩＴ・家電業界の現状を表しているわけではない。毎年１月に米ラスベガスで開催されるＣＥＳには、世界中の有力企業が参加し、最先端のＩＴ・デジタル家電技術を披露。会期中、ＣＥＳの会場内はあふれんばかりの来場者で埋め尽くされ、熱気に包まれる。つまり、シーテックの不振は日本特有の問題というわけだ。

　来場者減少の原因は参加企業の惰性？

　志村氏は「シーテックは新製品発表の場でなく、参加会員企業による惰性になってしまっている」と厳しく指摘する。その上で、シーテックについては「日本発としての場を残しておくことは必要だ。『ニンジャイノベーション』と言って表に現れない動きから革新が起きることもある。ＣＥＳで小さなブースで出展していたマイクロソフトは今や巨大企業に成長した」と話す。

　ニッポン家電の不振を象徴する見本市となってしまったシーテック。再び来場者であふれ、活気を取り戻す日は来るのか…。（織田淳嗣）