ガスから軽油などの液体燃料を作り出す製造装置を手がける日立造船は「１設備を受注すれば１００億円単位のビジネスになる」と鼻息も荒い。しかも、シェールガス関連設備は、伸び悩む主力製品の既存技術を応用できるため、日立造船にとっては開発投資が不要の“おいしい”商売でもある。

　世界で数社しかできない「反応器」

　シェールガスは、岩が風化された砂や泥のほか、有機物が堆積（たいせき）してできるシェール（頁岩＝けつがん）層から生まれる天然ガス。米国は国土のほぼ全域にシェール層が広がり、その埋蔵量は１００年分以上といわれ、世界のエネルギー事情に革命をもたらすとされている。

　シェールガスの産出量が増えるにともない、米国のガス価格は下落。これにより、新たに台頭してきたのがガスを化学反応させて軽油、灯油などの液体燃料を作り出す「ＧｔＬ（ガス・ツー・リキッド）」と呼ばれるビジネスだ。

　ＧｔＬはこれまでガス価格が高く採算が合わなかったが、ガス価格の下落で事業化の目途が付きつつあり、世界のメジャー（石油大手）が相次ぎ参入している。

　このＧｔＬに欠かせないのが、ガス成分を高温・高圧で化学反応させる「反応器」という中核設備。反応器は重量２千トン前後の鉄の塊だが、高い強度と密閉性が求められるため溶接と加工がきわめて難しく、世界でも製造できるのは日立造船を含めわずか数社にとどまっている。

　１００億円単位のビジネス

　「ロット（１設備）で注文を得られれば、１００億円単位の一大ビジネスになる」。日立造船の担当者はこう期待を寄せる。

　ＧｔＬをめぐる動きとしては、南アフリカのエネルギー大手、サソールが米国ルイジアナ州でＧｔＬプラントの大型プロジェクトを発表。日立造船はサソールの他のプラントに設備７基を納入した実績があるだけに、今回のプロジェクトについても熱視線を送る。

　ＧｔＬ反応器についてはメジャーが先に反応器のメーカーを指名し、プラント会社にそのメーカーを使うよう発注するケースも少なくない。つまり、世界中で数社しかない反応器メーカーはそれほど重宝されているのだ。

　既存の技術が収益の柱に一転

　ＧｔＬ反応器は受注規模の大きさとともに、日立造船にとってはもうひとつ魅力がある。ほかの主力製品の既存技術を応用できることだ。

　もともと同社は石油プラント、化学工場などで使われる「脱硫リアクター」「アンモニアコンバーター」など、有機物を高圧で反応させるための「圧力容器」の開発・製造に強みをもつ。しかし、圧力容器の需要は世界的にも減少傾向にある。それだけにシェールガス革命は、同社にとって“枯れた技術”が一躍、新たな収益の柱となるかもしれない一石二鳥の商機というわけだ。

　日立造船は、４月１日付で谷所敬社長が就任し新体制が発足した。平成２８年度を最終年度とする「長期ビジョン」では、連結売上高を現行の３千億円規模から５千億円に引き上げる目標を掲げている。シェールガス関連ビジネスは、５千億円達成の“切り札”となるかもしれない。（南昇平）