もはやパニック状態…中国製超特急の夢は幻か　中南米で路頭に迷う鉄道事業

　中国が手がける中南米の鉄道プロジェクトが次々と頓挫している。石油価格下落で経済危機のベネズエラでは、建設現場が放棄された。カリブ海と太平洋を結ぶコロンビアとホンジュラスの計画は立ち消え、メキシコの高速鉄道は落札キャンセル後に無期限延期された。南米大陸横断の構想はブラジル政治の混乱で見通し不明だ。“米国の裏庭”を駆ける中国製超特急の夢は、幻となりつつある。（坂本英彰）

　中国の「歴史的前進」

　見捨てられ、備品や資材を略奪されたベネズエラの鉄道関連工場－。ＡＰ通信は５月中旬、南米初の高速鉄道となるはずだったプロジェクトの現状を報じた。ベネズエラ国家鉄道局から施工を請け負っていたのは、中国の鉄道建設大手、中国中鉄だった。

　２００９年夏に発表された計画は、ティナコ－アナコ間４７０キロで１２年の完成を予定。時速２２０キロの高速列車が走り、年間６００万人の乗客と１０００万トンの貨物を運んで内陸部の発展を促すと伝えられた。

　契約額は７５億ドルで、中国が海外市場で得た当時最大の事業だった。ベネズエラにとっても石油以外の分野での最大事業で、南米初の車両製造工場建設や７５００人の雇用創出、中国での技術研修など、両国の協力がアピールされた。中国メディアは「中国中鉄の海外進出は、歴史的な前進を実現した」と持ち上げた。

　「経済崩壊」のシンボル

　世界最大級の原油確認埋蔵量を誇り、反米左派のチャベス大統領が率いるベネズエラは当時、中国にとり理想の友好国だった。習近平政権が掲げる中華民族の偉大な復興「中国の夢」は、鉄道事業で地球の裏側にまで伸びる勢いだった。

　工事が順調なら中国式の高速列車はすでに走っているはず。ところがその後、動向を伝える報道はほとんどなくなった。厳しい現実に遭遇していたのだ。

　ベネズエラ内陸部の小都市サラサ。コンクリート製枕木を製造する工場は放棄され、天井や壁もない建物が無残な姿をさらす。昨年１月、最後の中国人マネジャーが去ると、現地では発電機やエアコン、鉄製の外壁や銅線など金目のものが持ち去られたのだ。

　別のセメント工場では数人の現地職員がタバコを吹かすなどし、稼働の気配はない。１年あまり前に１０を超す建物で８００人が働いていた工場では牛が伸びた草をはんでいた。事業の行き詰まりは明白で、ＡＰ通信は「社会主義的な友愛モデルは経済崩壊のシンボルとなり、両国の戦略的関係も漂流しはじめた」と伝えた。

　ベネズエラでは１９９９年、チャベス氏が大統領に就任して以来、社会主義色の強い政策を実施。豊富な石油資源を元手に、低所得者に住居を与えるなどのバラマキ政策を行ってきた。

　しかし原油安は同国経済を直撃し、物価も高騰して公共サービスも低下。国家鉄道局は給与遅配を繰り返し、労働組合からの突き上げを受けている。チャベス氏の後を引き継いだマドゥロ大統領に、大プロジェクトを遂行する余裕はない。

　次々頓挫する中国プロジェクト

　中南米ではベネズエラ以外でも、中国関係の鉄道プロジェクトが次々と頓挫している。コロンビアでは２０１１年、サントス大統領が太平洋とカリブ海を結ぶ鉄道計画を明らかにした。５年たつが進展の気配はなく、ＣＮＮは今年２月、コロンビアの経済省が取材に応じないと報じた。

　中米ホンジュラスでも１３年、中国資本による太平洋とカリブ海をつなぐ鉄道計画が公表されたが、それっきりだ。

　メキシコでは１４年、中国中心の企業連合が全長２１０キロの高速鉄道建設工事を落札したが、突然キャンセルされた。その後に財政難などからメキシコは昨年、計画自体の無期限延期を発表した。

　中国の李克強首相は昨年５月、ブラジルとペルーを訪れ、大陸横断鉄道の検討開始で合意した。アマゾンやアンデス山脈を貫く総延長５３００キロ。ブラジルの農産品などを運び、太平洋岸から積み出せるようにするという壮大な計画だ。

　しかし、実現性には多くの疑問符がつく。

　ニューヨーク・タイムズ紙は昨年１０月、ブラジルの大豆生産業界幹部が「中国は金もノウハウもあるだろうが、問題はブラジル政府だ。アンデスの峰を越えるより難しい」と述べ、非効率な政府を全く信頼していないと伝えた。外国人雇用に厳しいブラジルの法律が、自国の労働者を大量に入れる中国方式と相いれないといった問題もあるという。

　ルセフ大統領が弾劾裁判で職務停止となり、逆風に追い打ちをかける。構想を推進してきた中道左派政権が退き、中道右派のテメル大統領代行に引き継がれた。強力な推進役はない。

　深入りしすぎた中国

　鉄道ではないが、香港企業が２０１４年末に着工した太平洋とカリブ海をつなぐニカラグア運河も停滞している。１５年１１月に１６年末までの工事延期が発表され、ＣＮＮは「着工に至るのか専門家は疑いのまなざしを向ける」と伝えた。

　中国が鉄道などの事業に取り組む背後には、パナマ運河を避け米国に影響されない輸送ルートを確保する思惑がある。また中南米諸国との関係強化は、アジアで対中包囲網を築く米国への牽制にもなってきた。

　しかし昨年、キューバが５４年ぶりに米国と国交を回復し、１１月にはアルゼンチンで１２年続いた反米左派政権が倒れた。中南米の政治的な風向きは変わった。経済悪化も加わり、中国はこれまでの深入りがアダとなる事態に直面している。

　今年のインフレ率が７００％を超すとも予測されるベネズエラとの関係は深刻だ。鉄道以外にも住宅建設など政治的な動機に基づく事業に多額の金をつぎ込んできたからだ。中国はいまや、融資焦げ付きを防ぐための融資をする状態に陥っているとの指摘もある。

　両国関係に詳しいボストン大学のケビン・ギャラハー教授はＡＰ通信に「内部崩壊するベネズエラ経済に中国の憂慮は募り、もはやパニック状態だ」と指摘している。