開発担当者によると、大阪近郊の山道で何度も試乗を重ねつつ、高級な電動自転車を購入するユーザー層を想定して仕様を決めていったという。既存の市場に合わせるのではなく、新たな需要そのものを開拓しようとする開発陣の意気込みが表れている。
自転車産業のターニングポイント
日本の自転車産業は戦後から１９８０年代にかけて、高品質と低価格で国内外の市場を席巻した。ただ９０年代以降は、台湾や中国勢に押されて衰退の一途をたどり、多くの完成車メーカーや部品メーカーが姿を消していった。
しかし近年、欧州を中心に電動スポーツ自転車がブームとなり、日本メーカーに再びチャンスが訪れている。サイクリングが盛んな欧州では、中高年のサイクリストらが電動タイプを買い求め、市場を席巻しているからだ。
こうした動向を受け、パナソニックをはじめヤマハ、シマノが電動駆動ユニットの生産を拡大。日本が誇る電子制御技術や、日本企業のブランド力を生かして海外市場に乗り込み、電動自転車部品に参入したドイツ自動車部品大手ボッシュや、中国の新興勢力との間で激しい販売合戦を繰り広げている。
競争に勝利できるかどうかは、日本の自転車産業全体にとって大きなターニングポイントとなる。
「祖業」を再興
パナソニック創業者の故松下幸之助氏は、自転車販売店の奉公を経て起業し、自転車用ライトの製造販売をきっかけに企業を成長させた。同社にとって自転車は「祖業」ともいえる。しかし近年は自転車事業がじり貧となり、一時は売却が検討された。