大塚家具、代替案なき改革　社会構造・ライフスタイルの変化で苦戦　支援企業探しの道険し (1/3ページ)

　大塚家具が迷走を続けている。経営権を争い、大塚久美子社長が創業者である父、勝久氏を追放してから３年。旧経営の否定を出発点に再建策を模索したが、代わりとなる事業モデルを示せないまま袋小路に陥った。３年連続の赤字決算が避けられず、支援企業探しを急ぐが前途は険しい。

　経費削減追いつかず

　７月下旬の昼下がり。東京都江東区の有明本社ショールームは、平日のせいもあってか客の姿が見当たらず閑散としていた。日本最大級と銘打った売り場は６月に改装したばかり。発表時の記者会見で、久美子氏は「成功モデルから２０年を経て、時代の変化に付いていけていない。変わらなければ」と意気込みを語っていた。

　２０１５年に社長に復帰して以降、久美子氏も事態を座視していたわけではない。中古家具の販売、小型店の展開、地方百貨店へのテナント進出、アマゾンジャパンを通じたインターネット販売など、変わるための試みを繰り出してはきた。

　だが売上高は１６年１２月期が前期比２０．２％減、１７年１２月期も１１．３％減と低迷。経費削減が追いつかず、１８年１２月期の最終損益も赤字予想に下方修正せざるを得なかった。

　新宿店で購入経験がある４０代の男性会社員は「確かに店員の質は段違いにいい。でも高い商品が多すぎる」と話した。

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