日本の製造業、デジタル革命で巻き返し　工場ＩｏＴ化、日立は生産期間半減 (1/3ページ)

　ＩＣタグやカメラを駆使して得た情報を人工知能（ＡＩ）で解析し、生産効率を飛躍させる－。２０１８年はあらゆるモノがインターネットとつながる「ＩｏＴ（モノのインターネット）」によって、日本の製造現場の革新がより具体化して進みそうだ。電機大手の日立製作所は生産期間の半減を実現するシステムを開発し、社外への売り込みも始めるなど、多くの企業で技術開発も加速する。昨年、相次いだ品質管理問題で現場力の低下が指摘される日本の製造業だが、生産技術のデジタル革命は巻き返しの勝機となるか。

　ＩＣタグ８万個稼働

　「昔は現場の職長が経験に基づいて判断し、指示していたけど、今はモニターで一目で分かりますよ」

　日立で発電所や上下水道などインフラの頭脳である制御装置を生産する大みか事業所（茨城県日立市）。作業員は現場での仕事がＩｏＴの導入で様変わりしたと語る。職長の腕次第で、工程遅延の改善に以前のように時間がかかることはなくなった。

　ブレークスルーとなったのは「見える化」だ。具体的には、制御装置の部品に無線識別（ＲＦＩＤ）機能を持つＩＣタグが付けてある。常に８万個のＩＣタグを稼働させ、事業所内のモノの流れをほぼ完全につかんでいる。

　多くのスイッチやプリント基板などを手作業で組み立てるラインでは、作業指示書を設備の端末にセットすると作業時間を計測し、人や設備の状況も把握。ＩＣタグも含めて収集したデータを基に作業の計画と進捗（しんちょく）をグラフで表示する。予定よりも作業が遅れそうな工程は一目瞭然だ。その際は「他工程から人を出して遅れを挽回できる」と作業者は説明する。

制御装置の生産期間、１８０日から９０日に半減