これを組織活性度(職場の幸福感)の指標として、その向上につながるアドバイスをAIで自動的に生成する技術を開発。名札型ウエアラブルセンサーから収集した行動データを時間帯・会話相手などの項目で細分化し、これをHに入力することで、各個人にカスタマイズしたアドバイスを自動的に作成、配信する。
実証実験は、スマートフォンアプリにより、「出社・退社時間」「会議の長さや人数」「デスクワークの仕方」について、一人一人に合わせたアドバイスを提示。日立グループの法人営業部門の26部署、約600人を対象に実施した。
受注目標11%上回る
実証実験の結果からは、働き方アドバイスを提示するアプリの利用時間が長い部署ほど、翌月の組織活性度が高いことを確認。さらに、組織活性度が上昇した部署では、翌四半期(10~12月)の受注額が目標より平均で11%上回った一方、組織活性度が下降した部署では平均16%下回っており、組織活性度が業績予測の先行指標として活用できることを確認したという。