ＩＣＴ活用でビジネス創出　東京五輪に向けスポーツ活性化 (1/2ページ)

　２０２０年東京五輪・パラリンピックに向け、ＩＣＴ（情報通信技術）でスポーツを活性化するビジネスが注目されている。ＡＩ（人工知能）、センシングデータの解析技術、ＶＲ（仮想現実）などを駆使し、経営効率化やファン層を拡大するサービスが商機を広げる。国も近く策定予定のスポーツ産業ビジョンで、新ビジネス創出の促進に向けた具体的な取り組みを示し、民間企業を後押しする。

　新日鉄住金ソリューションズは今月１６日、ＡＩの一種である機械学習を活用した予測モデルで、Ｊリーグの１６年の入場者実績との差がわずか約０．５％だったと発表した。同社は１４年から予測モデルの開発を進めており、開幕戦と最終戦の盛り上がりなどを考慮したほか、各種アルゴリズムの中で最も精度の高かった「重回帰」を採用し、予測の精度を高めることに成功した。

　同社は今後、予測モデルを進化させ、試合会場の警備員の人数最適化やグッズ在庫の最適化などでクラブチームの効率的な運営に生かしたい考えだ。

　企業向けにＩＴやヘルスケアサービスを展開しているＣＡＣ　Ｈｏｌｄｉｎｇｓ（東京都中央区）は昨年１２月、障害者スポーツ「ボッチャ」の普及に向け、勝敗を決める際の複数のボール間の距離を測定するアプリ「ボッチャメジャー（仮称）」の開発を発表した。

ボール周辺を真上から撮影すると…