MM総研が9日発表した2016年の携帯電話出荷台数調査によると、従来型携帯電話(ガラケー)が前年比18.9%減の664万台で2年連続の大幅なマイナスとなった。一方、スマートフォンの出荷台数は同1.5%増の2942万台、と12年に次いで過去2番目の台数を記録した。
携帯事業者大手3社に限れば、スマホ出荷台数は同3%減の2676万台と、総務省の「実質0円」規制により減少したが、代わって格安スマホ事業者などが販売するSIMフリースマホは同88.5%増の266万台と大幅増となった。
メーカー別出荷台数では、アップルが5年連続で首位。次いでソニー、京セラ、シャープ、富士通と国内メーカーが並んだが、富士通を除く3社が前年比で二桁のマイナスだった。前年に初めてマイナスとなったアップルは昨年9月発売の「iPhone(アイフォーン)7」が好調で前年比7.3%増の1591万台と2年ぶりにプラスに転じた。
MM総研の横田英明研究部長は「アップルは、アイフォーン6から7への買い換えが年末にかけて想像以上に増加したことでプラスとなった」と説明している。
また横田氏は、17年の端末出荷について「大手3社と、大手のサブブランドのワイモバイルとUQコミュニケーションズ、仮想移動体通信事業者(MVNO)の3者間の競争が激化する」と予測した。