マツダは17日、2019年に電気自動車(EV)に本格参入することを明らかにした。まず北米で売り出し、中国や欧州などに販売地域を広げる。EVの開発に際しては業務提携しているトヨタ自動車との協業を検討する。また21年以降には家庭の電源で充電できるプラグインハイブリッド車(PHV)にも参入。北米や中国などで広がるEVやPHVを重視した環境規制強化の流れに対応する。
EV、PHVの参入計画は、17日までに産経新聞など報道各社の取材に応じたマツダの小飼雅道社長が明らかにした。小飼社長は、世界的に排ガス規制の強化が広がる中で「EV、PHVにも前向きに取り組まないといけない」と述べた。
マツダは現在、小型車の「デミオ」をベースにしたEVの走行実験を国内で行っているが、19年に投入するEVは「マツダらしさを出したい」と説明した。PHVについては、技術開発中で、21年以降に大型車への採用を検討するとした。