大型2次電池の本格的な需要拡大を見込み、パナソニックやソニーなどの電機各社や住友化学などの素材メーカーが事業の強化に乗り出している。
ハイブリッド車(HV)や電気自動車(EV)などの車載向けに加えて蓄電設備向けも伸び、2025年には世界市場の規模が10兆円近くに成長するとも予測される中、韓国など海外勢も含めた競合他社に先行するのが狙いだ。一方、三菱重工業がEV向け電池の生産から撤退するなど受注競争は激化しており、大型投資のリスクも見え隠れする。
「出資の分担などの詳細は(EVメーカーの米テスラ・モーターズと)協議中だが、段階的な投資を考えている」
パナソニックで自動車関連事業の社内カンパニー社長を務める伊藤好生専務役員は5月23日、大阪市内で報道陣に対し、テスラが米国で計画しているリチウムイオン電池工場への投資は、需要の伸びをにらみながら順次進める考えを強調した。
1000億円超の工場
総額1000億円以上ともされる新工場をめぐり、パナソニックは既にテスラと趣意書を交わし、17年の稼働に向けて協議を重ねている。