ただ、年末・クリスマス商戦を控えているにもかかわらず、世界的に液晶パネルの需要は減少傾向だ。調査会社ディスプレイサーチのアナリスト、田村喜男氏は、26年1~3月期の世界の大型液晶パネルの出荷枚数を、前年同期比17%減の1億5934万枚と予測する。
「打ち切りとなった中国の省エネ家電の購入に対する補助金制度の影響で、パネルが供給過剰となり価格下落が続いている。今年10~12月は生産が盛り上がらず、26年1~3月は閑散期のため、需要は下振れするだろう」とみる。
シャープの高橋興三社長も「(亀山第2のラインの大半を占める)32インチ型パネルは現在は原価割れはしていないが、そういう想定は必要だ」と説明。収益性の高い中小型への確実なシフトが求められている。