米国での新型天然ガス「シェールガス」の台頭や新興国の経済成長を背景に需要拡大が見込まれる火力発電をめぐり、国内重電3社の勢力図が激変している。
東芝は、大型ガスタービンを得意とする世界最大手の米ゼネラル・エレクトリック(GE)と組み、火力発電事業の合弁会社設立に向けて協議に入った。
これより先に火力発電事業の統合を決めた三菱重工業と日立製作所の連合も、来年1月の合弁会社設立に向け、迎撃態勢の構築を急ぐ。国内3社を軸にした合従連衡は、他の海外メーカーを巻き込んだ大型再編の口火となる可能性を秘めている。
補完関係が強み
「(東芝は)日本と東南アジアに強く、GEは全世界で強い。技術が違い、客も違う」。東芝の佐々木則夫社長は、東芝とGEが補完関係にあることを示し、今回の提携がもたらす効果を強調してみせる。
GEとの合弁会社設立を発表したのは1月24日で、昨年11月29日の三菱重工と日立の火力発電事業の統合発表からはわずか2カ月足らずだ。「三菱重工-日立」連合への対抗心が透けて見える。