高見和徳専務は「こだわるポイントと割り切るポイントをしっかりやる。生活型密着の製品開発とのマーケティング力で勝てる」と自信を持つ。省エネ技術を生かし、ブラジル市場などの開拓を狙う。
一方、電子情報技術産業協会(JEITA)が同日発表した5月の民生用電気機器の出荷実績によると、薄型テレビやブルーレイ・ディスク(BD)録画再生機など映像機器の国内出荷額は前年同月比66.3%減の586億円と10カ月連続のマイナスだった。
薄型テレビの出荷台数は、74.6%減の40万9000台と10カ月連続でマイナス。画面サイズ別では、29型以下の小型が72.0%減の18万3000台、30~36型の中型は74.0%減の17万台。37型以上の大型は63.8%減の14万9000台と軒並み前年割れとなった。
調査会社のBCNの道越一郎アナリストは「テレビは差別化要素が少ない。スマートTVのように、消費者のわくわく感を演出することがますます重要」と指摘している。