日本の家電メーカー、印で中韓に苦戦　価格と宣伝で劣勢、続々撤退

　「家電王国」で知られた日本の電気製品が、巨大市場インドで急速に存在感を失っている。日系メーカーは採算の悪化などを理由に続々と撤退し、大手電機８社のうち現在も展開するのは実質的に３社だけ。韓国や中国、地場勢との競争が激化しており、シェア奪回への道は険しそうだ。

　個人向け事業を継続しているのは主にパナソニック、日立製作所、ソニーの３社。不正会計問題に苦しむ東芝は業績悪化を受け昨年、白物家電など家庭用製品から撤退した。かつてブラウン管テレビなどを現地生産していたシャープも採算悪化で事業を縮小し、現在は事務機器販売のみ。三菱電機もエアコン以外は展開していない。

　「日本メーカーは高価格帯の製品では強い」と、首都ニューデリー東部の家電量販店オーナー。ただ、インドの中間層以上の家庭ではメイドを雇って家事を任せる習慣があり、例えば洗濯機では「ドラム式など高付加価値の製品が売れにくい」（日立幹部）という。

　一方、主要製品を現地生産する韓国勢は価格面で優位に立つ。現地紙によると、サムスン電子の２０１４年度のインド売上高は４０００億ルピー（約６１２０億円）超で、日本勢を圧倒。日系メーカーの現地幹部は「広告費が韓国の本社予算から潤沢に投入され、攻めの姿勢がすごい」と舌を巻く。

　スマートフォンでも苦戦が続く。調査会社のカウンターポイント・テクノロジー・マーケット・リサーチによると、高級スマホ市場で１３年にシェア２０％を誇ったソニーは米アップルとサムスンに押され、１５年は１％に転落。アナリストのシャー氏は「インパクトのある商品がなかった」と分析する。低価格帯でも中国や地元勢が席巻し、食い込めていない。

　パナソニックや日立は、インドでも評価が高いエアコンや高級冷蔵庫などを武器に市場での巻き返しを図る。

　ただ、家電量販店オーナーは「（日系メーカーの製品は）中間層には少し高く、サービス網でも韓国勢に劣る」と指摘した。（ニューデリー　共同）