自動車メーカー各社で、衝突被害を軽減する自動ブレーキを量販モデルに標準で装備する動きが加速している。昨年4月の消費税率引き上げ以降、国内新車販売の不振が続く中、消費者の関心が高い先進安全システムが、市場回復のきっかけとして期待されているためだ。
トヨタ自動車は4月1日に発売した主力車「カローラ」の新型車に、先進安全システム「トヨタ・セーフティー・センスC」を採用、中・上級グレードに標準装備した。車両前方をレーダーなどで監視し、先行車と衝突しそうになると自動で停止・減速する仕組みだ。車線をはみ出しそうになると警報を鳴らす機能もある。
日米欧で約100万キロの走行テストを実施。レーダーとカメラを一体化することで、ネックだった価格も抑えた。2017年末までに、同様の装備を日米欧で販売するほぼ全ての乗用車に設定する。
日産自動車は5月13日に発売するスポーツ用多目的車(SUV)「エクストレイル」のハイブリッド車(HV)に自動ブレーキを搭載、今秋までに軽自動車を含め主要な量販モデルに標準装備する計画だ。