タイヤ大手４社、過去最高益　１４年１２月期　円安や原料価格下落 (1/3ページ)

　タイヤ大手４社の２０１４年１２月期連結決算が１７日、出そろった。４社とも売上高と本業のもうけを示す営業利益、最終利益は過去最高を更新。円安による海外販売の採算改善や原料の天然ゴムの価格下落に加え、北米や新興国での販売拡大が好業績に貢献した。ただ原材料安を契機に価格競争は激しさを増しており、今後の懸念材料になりそうだ。

　ブリヂストンが同日発表した１２月期連結決算は、売上高が前期比３．０％増の３兆６７３９億円、営業利益が９．１％増の４７８０億円、最終利益が４８．８％増の３００５億円となった。

　タイヤ事業は乗用車や小型トラック用タイヤが好調だった米国市場が牽引（けんいん）した。都内での会見で津谷正明最高経営責任者（ＣＥＯ）は「配当だけでなく従業員の給与も上げていきたい」と述べ、利益を還元する考えを示した。

　住友ゴム工業と横浜ゴムは国内での低燃費タイヤの好調に加え、中国や中南米など新興国市場での販売拡大が業績に貢献。東洋ゴム工業は北米でのスポーツ用多目的車（ＳＵＶ）やピックアップトラック向けタイヤの販売増加などが収益を押し上げた。

中国など新興国メーカーの攻勢を受けて価格競争は激化