電機大手、６社が営業増益も家電で苦戦　ソニーは業績改善の兆し (1/3ページ)

　電機大手８社の２０１４年４～１２月期連結決算が４日出そろい、円安を背景に営業利益ベースでシャープと富士通を除く６社が増益を確保した。インフラなど重電系の事業で安定的に稼ぐ企業が目立つ一方、価格下落や在庫のリスクがある家電部門では海外のテレビ撤退やリストラなどの改革を打ち出す企業が相次ぎ、収益性の回復は道半ばだ。ソニーは４日、１５年３月期の営業損益予想を赤字から黒字に転換、収益体質を取り戻すことができるか正念場を迎える。

　ソニーはスマートフォン事業の営業権の減損処理で４～１２月期は２０１億円の最終赤字となったが、営業利益は前年同期比１７．５％増と業績改善の兆しが見られた。

　１５年３月期予想は、昨年１０月時点の見通しより売上高を２０００億円多い８兆円に引き上げたほか、営業損益を４００億円の赤字から２００億円の黒字に転換。最終赤字は２３００億円から１７００億円に縮小する見通し。

　牽引（けんいん）役はデバイス事業。中国など新興国市場でスマートフォンの需要拡大に伴い、カメラに使われる画像処理用半導体「イメージセンサー」の販売が増えた。通期で連結営業利益の改善幅は６００億円だが、３３０億円は同事業が寄与する。新興国のスマホ需要では、三菱電機も生産設備であるＦＡ（ファクトリーオートメーション）システムの販売増が業績の上方修正の要因となった。

ソニーは“復活”への道筋を示せるか