大手企業も３Ｄプリンター導入加速　パナソニックや富士通 (1/2ページ)

　「ものづくり」に携わる民間企業では、３Ｄプリンターの導入が加速している。大手企業では自社製品の試作品作製に３Ｄプリンターの活用が進む。こうした中、富士通などは、中堅・中小企業向けに３Ｄプリンターを使ったものづくりを指南する支援サービスに乗り出すなど、ビジネスは広がりを見せている。

　パナソニックは、音響・映像関連の製品を担当する社内分社「ＡＶＣネットワークス社」で、２００１年から３Ｄプリンターを導入し、ものづくり改革に取り組んでいる。

　オバマ米大統領の演説などで、３Ｄプリンターが話題になった直後は「社内から２００～３００人が見学に押し寄せた」（生産技術センターの井ノ上裕人グループマネジャー）という。

　最近では、身につけたままで動画が撮影できる「ウエアラブルカメラ」の試作品開発で、３Ｄプリンターが威力を発揮した。「試作段階でデザイン性や掛け心地、重心の位置などを調整しなければならず、３０回やり直した」（井ノ上氏）と言う。それでも従来の試作品作製に比べ、時間は９０％、費用は８０％削減できた。

　「全く新しいジャンルの製品を開発する際、３Ｄプリンターは欠かせない」と井ノ上氏は言う。今後、金属や樹脂など、高い耐久性を持つ材料が開発されれば、実際の商品も３Ｄプリンターで生産することを検討している。