海洋温度差発電で先陣争い激化　ゼネシスなど３社、沖縄で実証事業 (3/3ページ)

　再燃する開発競争

　深海から多量の海水をくみ上げるため、実験段階でも費用が膨大。商用クラスの建設費は数百億円とされ、実用化を阻んできた。とはいえ、世界的なエネルギー政策の見直しの中、米ロッキード・マーチンがハワイ沖の大型実証プラント建設を狙うなど、海洋温度差発電をめぐる開発競争が再燃している。

　それだけに、日本の強みを生かす必要性が増している。一つが、海水の熱を発電装置に伝える「熱交換器」向けのチタン板で、チタン生産技術で優位に立つ。電力供給を監視・制御する技術水準も高く、横河電機の金井秀樹・新エネルギープロジェクトリーダーは「経験を実証事業に生かしたい」と語る。

　ゼネシスは、海洋温度差発電の基礎研究で先行する佐賀大海洋エネルギー研究センターと長年にわたり連携してきた。実証事業を機に、沖縄県の研究機関との連携も密にし、温度差発電プラントを海外に輸出する足がかりも作りたい考え。

　再生可能エネルギーの普及が課題となる中で、海に囲まれた日本は海洋エネルギーの積極利用も求められている。その技術を世界に広げる意味でも、今回の実証結果に期待がかかる。（臼井慎太郎）