先日、「cakes」や「note」を運営する株式会社ピースオブケイクの加藤貞顕さんと打ち合わせをしていたところ、話題はSNSの話になり、こう言われた。この時、私は不誠実な雇い主への愚痴を話していた。
「中川さんはいざという時にツイッターで反撃できますよね。それがあるのはフリーランスとしてはデカいですよね」
確かに私はツイッターで攻撃的になることを厭わないし、いざとなれば名指ししてその当事者を批判することも躊躇しない。当然、そいつとの縁を切ることを覚悟の上での行動だが、多分、これはフリーランスに限った話ではない。組織に属するサラリーマンであっても、SNSはいざという時の武器になる。これまでに様々なフリーランスがギャラ未払いや盗用などをツイッターで告発してきた。会社員時代のパワハラを告発する女性もいたりするなど、SNSはいわゆる“立場が弱い者”を守るためのツールという面もある。
最も強いのは「世論化」
ブラック企業やパワハラ上司の対応改善を求めても変わらない場合、もっとも強いのは「世論化」である。会社に所属しており、しかも住宅ローンでも抱えているような状況ではなかなか告発はしづらいかもしれないが、ネットの特徴は以下のものがある。
大抵の場合、個人が組織に勝つ。もっというと、立場が下の者が立場が上の者に勝つ。
レスリングのパワハラ騒動、日大タックル事件、体操パワハラ騒動をはじめとした“重鎮”が居座って若手をコントロールしているような組織では上下関係を基にしたハラスメントが横行していることが明るみに出た。