今回、取材した金融業の人事担当者はその理由についてこう語る。

　「採用選考の前段階なので本当はたくさんの学生にインターンシップに参加してほしいのだが、担当スタッフの選任など各職場との調整など労力や手間もかかるのでどうしても受け入れ人数に限りがある。そうなると当社の採用実績校や優秀な学生が多い旧帝大などの国立大学や早慶の学生などに参加してもらいたいという気持ちになる。そして就業体験を通じてさらにじっくり観察することもできる」

　同社はエントリーした学生と面談し、参加の可否を決めているが、事前に対象大学を旧帝大クラスと早慶、ＧＭＡＲＣＨ（学習院、明治、青山学院、立教、中央、法政）クラスで約７割、その他の大学３割に絞り込んで面談している。最終的な参加者はＧＭＡＲＣＨクラス以上が９割を占めるという。

　ＩＴ企業も東大、早慶、ＭＡＲＣＨ以上を選ぶ

　１ｄａｙインターンシップを開催したあるＩＴ企業の人事担当者はこう話す。

　「インターンシップといっても企業説明会の延長のようなもの。日本経済や業界の状況、その中での自社の強みを紹介し、その後は動員した社員との交流会やグループワークなどを行った。学生はエントリーシートの大学名を参考に東大、東工大など国立大学や早慶、ＭＡＲＣＨクラスの私立の理系や文系の学生を選んで実施した」

　しかし、それで終わりではない。

　動員した社員は参加した大学生のＯＢ・ＯＧをあえて選んでいた。ＯＢ・ＯＧから学生の発言や行動など人物の特徴を聞いて順位付けし、後日、ＯＢ・ＯＧが学生に個別に接触し、非オープンの１週間程度のインターンシップへの参加を呼びかけた。