具体的には、「世界規模のリーダーシップ・ネットワークを構築する」「危険探知システムを構築する」「極度に複雑な社会システムを視覚化する」「地球規模のリスクに対する指標を政府が確立する」などだ。

　さまざまな思惑も交錯

　１２のシナリオが発表されると、たちまち世界に衝撃が広がり、日本でも「（１０月に個人番号の通知が始まる）マイナンバー制度が（絶滅シナリオの）布石になる」などと、さまざまな憶測がインターネット上などで早くも飛び交っている。

　ただ、安井氏は今回の１２のシナリオについて「個人や企業ではどうにもならないものもある」と冷静な対処を促す。

　実際、レポートでも「国際政治のリスク」について「人間のやることであって、防いだり、各国が協力したりすることも比較的やさしい」とする一方、「隕石、噴火などは防ぎようがないが、被害を少なくすることはできるかもしれない」と指摘。