コンビニおでん縮小の動き 人手不足、清掃・廃棄も負担で敬遠
コンビニの「セブン－イレブン」の店舗を中心にレジ横でのおでん販売を中止、縮小する動きが広がっている。つゆに長時間浸すおでんは販売できる時間が短く、清掃や補充にも手間がかかる。廃棄費用の大半が店舗負担で利益が出にくく、従業員の人手不足も相まって売る側からは敬遠されているのが実情だ。
食品ロス削減に逆行
東京都内のあるセブンの店舗では、今年からおでん販売の中止を決め、１枚の張り紙を掲示した。おでんがごみ箱に捨てられるイラストとともに「売れ残りのおでん廃棄に心を痛ませておりました」とつづられていた。
夏から販売を開始し、大々的なキャンペーンを実施する本部の取り組みに対し、店舗のオーナーは「廃棄が多く利益が出ないのに大量のおでん種発注を求められる。食品ロス削減の流れにも逆行する」と語気を強める。
セブンのおでん販売・管理マニュアルなどによると、おでんのつゆは煮込んでから９時間が販売目安時間とされ、おでん種はつみれが３時間、さつま揚げやこんにゃく、ロールキャベツが５時間、大根や卵が８時間などと細かく規定。温度や衛生管理のほか、鍋に入れるたびに個数と補充、廃棄時刻を記入するなど約２０ページにおよび細かく記載されている。
販売期間短縮も
セブン－イレブン・ジャパンは「おでんの発注数は昨年と同程度。正確な統計はない」としている。店舗数は昨年から増え続けているが、複数のセブン関係者は「おでんの取扱店舗数は全国的に減少傾向にある」と話す。
おでんの中止を検討する別のオーナーは、今年２月に店舗で店員がおでんを口から吐き出す動画が拡散した影響などもあり「９月の売り上げは前年同月の６割。廃棄費用が販売額を上回る日もある」と指摘。最終的にはオーナーが判断をするが、本部社員に中止の意向を告げても売り上げ増の代替策を求められるなどの圧力が続いているという。
大手コンビニでは、ファミリーマートが食品ロス削減の一環で、おでんの販売展開期間を８カ月間から３カ月間に短縮したほか、来年１月から個別注文で電子レンジを使って温める方式を取り入れる方針だ。