日本国内でのキャッシュレス化が進んでいます。政府は「2025年までに、（日本の）キャッシュレス決済の比率を40％にする」と掲げましたが、中でもQRコードやバーコードを利用する決済方法がここ数年で急増しています。
「○○ペイ」はなぜ急増したのでしょうか。本記事では、今さら聞けないキャッシュレス決済の疑問をまとめてみました。
そもそもスマホ決済とは？
スマホ決済とひと言でいっても、その種類はさまざまです。iPhoneを使う「Apple Pay」やAndroidスマホを使う「Google Pay」、電子マネーのモバイル版である「モバイルSuica」「nanacoモバイル」「iD」などもスマホ決済です。最近では「PayPay」「LINE Pay」などQRコード決済も増えています。
QRコード決済が盛り上がっている理由の1つは、ユーザーが利用しやすいこと。QRコード決済なら、Apple PayやGoogle PayのようにスマホのOSに関係なく、どのスマホでも利用できます。
店舗側にとっても、QRコード決済は導入しやすいサービスといえます。基本的にスマホ決済をするには店舗側で読み取り用の端末を用意しなければなりませんが、QRコード決済では必要ありません。決済サービス会社に払う手数料も、クレジットカード会社などに比べて低く設定されています。
大手チェーン店ならともかく、小規模店舗や個人店舗の場合、コストをかけずに決済サービスを導入できることは非常に重要です。こうした特徴もあり、キャッシュレス化に貢献できるサービスとして、国も普及に力を入れています。
QRコード決済サービスの種類は？
この1～2年で急速に増え、いまやQRコード決済サービスの数は20以上になりました。NTTドコモの「d払い」、KDDIの「au PAY」、ソフトバンク系列の「PayPay」、楽天の「楽天ペイ」や、いち早くサービスを開始した「Origami Pay」、LINEの「LINE Pay」、メルカリの「メルペイ」などがあります。
5月にはゆうちょ銀行の「ゆうちょPay」、7月にはファミリーマートの「ファミペイ」も始まり、銀行やコンビニにも独自のサービスが広がっています。
ファミペイと同時期にセブン＆アイ・ホールディングスの「7pay」も始まりましたが、サービス開始2日目には不正アクセスが発覚。9月30日でサービスは終了する予定です。このようなニュースを聞いて、「やっぱりスマホ決済なんて怖くて使えない」と考えた人も多いでしょう。
サービス提供会社に不備がある場合は、被害金額を補償してもらえるケースがほとんどですが、そもそも不正利用されていることに気付かない人もいます。セブン＆アイのような大手企業のサービスなら安心だと思っていた人もいるでしょうが、犯罪の手口は巧妙化しており、その認識も変わりつつあります。
クレジットカード決済と同様に、スマホ決済でも支払い履歴を確認できます。「怖いから使わない」のではなく、身に覚えがない支払いがないかどうか、自らチェックするのが重要です。