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東芝、屋台骨支える成長事業急務 真価試される車谷氏、メモリ売却後の成長の姿描けるか
東芝の連結売上高は事業の売却を繰り返したことで４兆円を下回り、ピークの０８年３月期（７兆２０８８億円）から４割強も縮んだ。再成長には売上高の回復も欠かせないが、かつて半導体と双璧をなす主力だった原発事業は、福島第１原発の事故後、国内の新増設が止まり、海外での需要増も見込みにくい。水処理やエレベーターなどインフラは安定需要こそ見込めるが、半導体メモリー事業の抜けた穴を補うほどの成長は難しい。
東芝が１５日に示した改革方針でも、屋台骨を支える次の成長事業については具体的な言及がなく、固定費の圧縮など、コスト削減施策に重点が置かれた。
「収益性を強化し、成長事業を育成する。１８年度を変革元年にする」と会見で再成長に向けた決意をこう語った車谷氏。年内に数値目標も含めて発表する改革計画で、説得力のある成長戦略を示せるか。金融再編などに手腕を発揮し、旧三井銀行でプリンスと呼ばれた車谷氏の真価が試される。（今井裕治）
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■東芝の主要事業別収益（２０１８年３月期、連結ベース）（売上高／営業損益）
エネルギー関連（火力発電、原子力発電など）
８４４７（▲１３．４）／▲１４８（－）
インフラ関連（水処理システムなど）
１兆２４６８（▲１．２）／４８０（▲１７．８）
企業向け関連（レジ、事務機器など）
５２２８（３．０）／２７０（６５．６）
半導体関連（ＨＤＤ、電子デバイスなど）
８７９６（５．１）／４７３（▲１７．９）
システム関連（クラウド、ＡＩなど）
２５８９（８．１）／１３（▲８１．７）
※単位：億円、カッコ内は前期比増減率％。▲はマイナスまたは赤字。－は比較できず