世界に先駆けて放送が始まることで日本の放送・映像制作技術の優位性をアピールし、世界中の放送局で「４Ｋ」や「８Ｋ」対応の放送・映像制作機器の採用が進むことが見込める。さらに、汎用（はんよう）化で価格の下落に苦しむ薄型テレビの国内販売の収益回復にも追い風になるとの期待が膨らむ。

　「感情を揺さぶり、感動を増幅させる高精細・大画面の映像を、家庭で楽しんでいただける世界を実現したい」。業務用カメラからテレビまで手がけるソニーの平井一夫社長が４Ｋにかける熱意は、並々ではない。

　ブラジル東部の都市ベロオリゾンテのミネイラン競技場。同社は１５日（日本時間１６日）に開幕したサッカーのコンフェデレーションズカップに合わせ、１０人近い技術者を送り込んだ。４Ｋ対応の業務用カメラ６台やモニターを持ち込み、３試合の試験撮影を実施。４Ｋ対応では、これまで以上に厳密さが求められる焦点の合わせ方やカメラワークの方法をテストする。

　キヤノンは２０１２年１０月、４Ｋ業務用カメラ（約２３０万円）を発売。主に映画撮影用だが、１台当たり１０００万円以上する従来のフィルムカメラよりも安く、販売は順調という。

　一方、８Ｋカメラの対応で進んでいるのは放送機器の中堅メーカー、池上通信機（東京都大田区）だ。８Ｋ放送を目指すＮＨＫに６台の８Ｋカメラを既に納めた。

　家電量販店では、４Ｋテレビの品ぞろえが充実してきた。シャープの６０型の希望小売価格が２６０万円を超えるなど、これまでの４Ｋテレビは一般には手の届かない高額商品だったが、各社は今夏のボーナス商戦に普及モデルを投入。ソニーの５０型と、東芝が６月下旬に発売する５８型はいずれも１インチ１万円を切る水準。シャープが８月に発売する６０型も実勢価格は約６５万円を見込んでいる。

　ソニーによると、４Ｋテレビは「マンションを購入した夫婦や、大画面で作品を確認したい写真家に好評」で、これまで発売した３サイズはいずれも計画を上回る売れ行きという。次世代ハイビジョン放送が始まれば普及に弾みがつきそうだ。