ペットの犬猫人気がにわかに高まっている。ペットショップでの販売数や動物保護団体への譲渡申し込みが増えているというのだ。突然のペットブームの背景にあるのは、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う巣ごもり需要。自宅で過ごす時間が多くなり、主に癒やしとしてペットを求めている。ただ緊急事態宣言が全面的に解除され、これから外出の機会も多くなるとみられ、ネット上では「覚悟を持って飼っているのか」と懸念する声も上がっている。（中井芳野）
売り上げ２倍も
「お客さんから、いろんな犬種を見たいという要望が止まらず、フロア裏からワンちゃんを連れ出すことも多い」
最近の盛況ぶりについてこう語るのは、関西のあるペット販売チェーンの男性店長だ。
来店者が増加し始めたのは３月ごろ。普段であれば、犬や猫の姿を展示スペースのガラス越しに眺め、そのまま店を後にする見物客が圧倒的に多い。ところがコロナ後は、高齢の夫婦や家族連れがその場で購入を決める即断即決のケースが目立つようになった。
店によると、３月に入ってまずペットフードや動物用のおもちゃなど関連グッズの販売が伸び始めた。感染の広がった４月以降は、犬や猫をはじめ、ウサギやインコといった小動物の売り上げが急増。いつもは月平均で１０～１５匹だった犬猫の販売数が、２倍近くになったという。
この傾向は全国のチェーンでも同様で、店舗が密状態になることへの懸念から販売の一時停止や展示自粛を指示された期間もあったという。
海外でも
このチェーンとは別のペットショップ「クー＆リク神戸垂水店」（神戸市垂水区）によると、購入のきっかけについては「コロナで自宅にいる時間が増えたから」「自粛生活の癒やしがほしくて」と巣ごもりを挙げる人が多い。人気の犬種はトイプードルやチワワなど室内で飼うことができる小型犬ばかりという。
こうした顧客心理は日本だけに限らない。オーストラリアでは、保護犬や保護猫の里親募集への問い合わせが急増。米ニューヨークの動物保護団体では、引き取り希望者が増えたことで、シェルターの犬がほぼいなくなったというニュースも伝えられる。
覚悟はありや
こうした動きを一過性のブームととらえ、近い将来の飼育放棄を危惧する声は少なくない。ツイッター上では「無責任な飼い主が増える」「自粛生活が終わればどうなるのか」とペットの今後への懸念が次々と表明されている。
各自治体の動物愛護センターやＮＰＯなどが実施している保護犬や保護猫の譲渡では、職員による自宅訪問や経済面のチェックなど引き渡すまでに厳しい審査があるため、放棄のリスクはある程度低減できる。
一方、ペットショップでの販売は昨年６月に成立した改正動物愛護法により生後５６日以下の犬猫の販売が原則禁止されるなど業者への引き締めが強化されることになったが、それでもセンターに比べると引き渡しの条件は緩いという。
関西のある自治体の動物愛護センターは現在のペット需要について「その場の感情で安易に飼育を決めるのではなく、動物の命を預かることを、きちんと理解して行動してほしい」と呼びかける。
動物福祉に詳しい帝京科学大の加隈良枝准教授も「自粛生活で癒やしを求める気持ちは理解できるが、受け入れた動物との生活はコロナ収束後も長く続く」と警鐘を鳴らしている。