かつてあらゆる領域で世界を席捲した日本の製造業ですが、気がつくとスマホやパソコン、テレビ、オーディオなど多くの身近な製品で外国企業にお株を奪われてしまいました。もちろん部品や製造機器などではまだまだ強みをもっている領域もありますが、やはり生活者が手に取る最終製品を企画開発する醍醐味こそモノづくりの本分に違いありません。
そんな中で自動車産業は今や日本産業界最大の砦です。就業人口で日本の全就業人口の8.3%（539万人）、出荷額ベースで全製造業の18.2%（57兆524億円）<出典:一般社団法人日本自動車工業会ホームページ>と巨大ですし、その中に含まれていない例えば広告業界にとっても大きなお客様であるなど、日本社会全体への影響力、存在感は群を抜いています。
そんな大事な自動車産業に、ビジネスマンの誰もが知るように今大きな変化の波が押し寄せています。2016年ダイムラーAG・CEOでメルセデス・ベンツの会長のディエター・チェッチェ氏が使ったことで有名になったCASE
主催者側の気合も十分以上のもので、日本自動車工業会（自工会）の会長を務める豊田章男・トヨタ自動車社長が「100万人の入場者を集めるのが目標」と宣言し、ピークの1991年には200万人を超えた入場者数が前回2017年には77万人まで減り、また世界的にも出展社数が減るなどモーターショーの存在意義自体が問われる中での「東京モーターショー2019」に対して陣頭指揮をとるかたちです。