総務省幹部は「裾野を広げると同時に、頂点を高めることも重要だ」と指摘する。卓越した能力が認められ、意欲もある児童・生徒については基礎的な教育にとどめず、課外活動などでスーパープログラマーとしての才能を伸ばす方針だ。
短期間にそれぞれの学校でノウハウを蓄積するのは困難なため、手引書を作成する方針。大学や高等専門学校、企業などを対象に複数の事業者を来春から選定し、来年7月ごろから、スマートフォンのアプリ開発などで実績のある人たちがどのように能力を身につけたかを調べるほか、実際に児童・生徒に教育しながら最適な指導法や教材について分析する。最終的には官民の有識者でつくる会議で評価し、手引書を作成する。
一方で、障害者の児童・生徒への指導法についても同時期に事業者を公募し、学習に必要な機器の開発を進める。例えば、視覚障害者についてはプログラミングでつくった図形を3Dプリンターで造形物にし、触って確認できるようにすることなどが考えられる。