日本政府観光局は20日、2014年に日本を訪れた外国人旅行者数が前年比29・4%増の1341万3600人(推計値)だったと発表した。過去最高だった13年(1036万3904人)を約300万人上回った。円安で訪日旅行の割安感が強まり、訪日客向けの免税制度拡充なども奏功した形で、観光産業が日本経済を下支えする存在になってきた。
訪日客は昨年3月以降、10カ月連続で100万人を超えた。とりわけ、直近の12月の単月の訪日客数は前年同月比43・0%増の123万6100人に上るなど、免税制度が拡充された昨年10月以降は3カ月連続で、前年同月と比べて3割を超える大きな伸びを示している。
国・地域別では、上位10位のうち、7つの国・地域がアジア勢で占められた。首位は台湾で前年比28・0%増の282万9800人。次いで韓国が12・2%増の275万5300人。また3位の中国は83・3%増の240万9200人と急増したが、大型クルーズ船の寄港や買い物目的の旅行客が増えたことが要因という。