電子書籍販売、米国で頭打ち　背景にデジタル疲れ、日本は規模拡大

　米国で２年以上、電子書籍の販売が減り続けている。背景には２０１５年に大手出版社が値上げしたことや、タブレット端末を長時間使うことによる「デジタル疲れ」が意識され、紙の本の売り上げが持ち直した事情がある。一方、日本では紙の本の販売減少に歯止めがかかっていない。

　電子書籍の専用端末が米国で登場したのは０６年で、ソニーの「リーダー」が先駆けだった。翌０７年に米アマゾン・コムが「キンドル」で続いた。

　米出版社協会（ＡＡＰ）によると、０８年の大人向け電子書籍の販売額は６２４０万ドル（約７０億円）だったが、米アップルなどが相次いで参入し、１４年には１３億７３６０万ドルに拡大。当時は数年後にも紙の本を隅に追いやるとの見方もあったが、１５年に大手出版社が収益確保のために電子書籍の価格を値上げすると、売れ行きが鈍った。

　紙の本は近年、電子書籍に押され、販売額が０８年の４８億ドル台から１４年には３５億ドル台に落ち込んだ。だが、１５年以降は日本の文庫本に相当するペーパーバックが好調で、１６年には３８億ドル近くにまで回復した。

　電子書籍を高い頻度で購入するのは「専用端末のユーザー」（出版業界関係者）だが、アプリで電子書籍も読めるタブレット端末が急激に普及、専用端末を使う人が減ったことも響いた。

　「タブレット端末で映画を見たり、ゲームを楽しんだりして、画面を見続けることに疲れを感じる人が多くなった」（同）のも一因という。

　ＡＡＰによると、１７年１～６月期の電子書籍全体の販売額も前年同期比４．６％減の５億５５７０万ドルと減少が続く。

　日本の事情は異なる。全国出版協会によると、１０年以上売り上げ減が続く紙の書籍や雑誌に対し、電子書籍の販売規模は拡大している。

　米調査会社ＮＰＤグループのアナリスト、アリソン・リスブリジャー氏は「価格を見直したり、新たな端末が登場したりすれば、また流れが大きく変わる可能性がある」と分析している。（ニューヨーク　共同）