テロの生々しさを伝えるカフェの窓に残る弾痕や花をスマホで撮影する人。こうした画像や動画がＳＮＳを通じて瞬く間に世界に広がった＝２０１５年１１月１５日、フランス・首都パリ（ＡＰ）【拡大】
≪ＦＢ、グーグルなどサービス提供≫
パリ中心部で起きた同時多発テロで、交流サイト（ＳＮＳ）の役割や存在の大きさが改めて際立っている。現地の多くの人々がフェイスブック（ＦＢ）や短文投稿サイトのツイッターを使って情報を発信したり、友人や知人の安否確認に活用されたからだ。ＦＢでは事件後２４時間のうちに利用者４００万人以上の無事が確認された。こうした成果を受けてＦＢは１６日までに、昨年１０月に導入した自然災害時に使える「セーフティー・チェック」（安否確認機能）のサービスを人的災害などでも積極活用すると発表した。
３億６０００万人が受け取り
１１月１５日付米紙ウォールストリート・ジャーナル（ＷＳＪ）や米ＣＮＮマネー（いずれも電子版）などによると、ＦＢの安否確認機能は、災害現場の近くにいるとみられる利用者に安否を問う通知が送られる。利用者は「無事」「無事でない」「影響を受けた地域にいない」のいずれかを選ぶ。
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