米ネット検索大手グーグルがロボット事業に本格着手し、この半年間に、東京大学出身のロボット研究者らが立ち上げたベンチャー企業「SCHAFT(シャフト)」など計7社のロボット関連企業を買収したことが12月5日、分かった。商品の荷分け作業や配送などを行うロボットの開発が狙いとみられる。米ネット通販大手アマゾンも(12月)1日、小型無人機による商品配達計画を明かしており、ネット大手の相次ぐロボット事業への参入に、未来社会の姿としてSF小説やアニメが描いてきたロボットの時代が本格到来するとの声が出ている。
「アンドロイド」生みの親
「計画はまだまだ初期段階だが、進展ぶりを見るのが待ち遠しい」
グーグルの最高経営責任者(CEO)、ラリー・ペイジ氏(40)は4日、自社の交流サイトでロボット事業への意気込みをこう述べた。
米紙ニューヨーク・タイムズ(NYT)やUSAトゥデー(いずれも電子版)などによると、ロボット事業を率いるのは、世界でもっとも多くのユーザーを持つ携帯端末向け基本ソフト(OS)「アンドロイド」の開発責任者を務めたアンディ・ルービン上級副社長(50)。だが、事業計画の中身などについて、グーグルは堅く口を閉ざしている。