「解約できない」…スポーツジムの契約でトラブル多発　国民生活センターが契約時の注意喚起 (1/2ページ)

　健康増進やダイエットブームの中、スポーツジムをめぐるトラブルが多発していることが、国民生活センターへの取材で分かった。同センターによると、平成２９年度のスポーツジムなどに関する相談件数は前年度より３００件以上増加。解約をめぐる相談が目立っており、センターも解約条件の確認など慎重に契約するよう呼びかけている。

　「１カ月で５キロはやせる。効果が出ない場合は全額返金する」－。九州地方に住む４０代の女性は、ダイエット専門のトレーニングジムスタッフの言葉を信じ入会金など計約２０万円を支払い、ジム通いを始めた。

　施設内に設置されたマシンを使って１時間にわたる筋力トレーニングに励んだほか、糖質を抑えた食事制限を続けた。だが、１カ月経過しても約束された減量効果が出ないうえ、返金されるはずの２０万円も戻ってこなかった。

　この女性同様、スポーツジムをはじめ、フィットネスクラブや体操教室、ヨガ教室などに関する相談件数は増加傾向にある。相談件数をまとめたセンターによると、今月１２日現在で、２９年度は３５５３件（２８年度３２２７件）。２３４６件だった２０年度と比べると、約１．５倍に増加している。

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