石油危機から４０年　依存する化石燃料、貴重な教訓忘れていないか (1/4ページ)

【日曜経済講座】（論説委員・井伊重之）

　日本経済の転換点となった「第１次石油危機」から４０年を迎えた。イスラエル軍とエジプト・シリア連合軍が衝突した１９７３年１０月の第４次中東戦争を発端にアラブ諸国が石油価格を一斉に引き上げ、イスラエルを支援する国には供給削減をちらつかせた。石油を戦略物資として国際社会を牽制（けんせい）したのだ。

　１バレル＝３ドル程度で推移していた原油価格は一時、１０ドル超にまで値上がりした。原油供給の削減懸念から電力使用制限令が初めて発動され、夜の繁華街でネオンが消え、テレビは深夜放送を取りやめた。パニック的な買いだめの動きが全国規模で広がり、トイレットペーパーや洗剤などが店頭から次々に消えた。

　これと同時に「狂乱物価」の嵐が吹き荒れた。７４年の消費者物価は前年比で２３％増と記録的なインフレとなり、石油高と物価高で電気料金は５０％も引き上げられた。６０年代から年平均で９％の高度成長を遂げてきた日本経済だが、この年の経済成長率は戦後初めてマイナスに転落した。高度成長は石油危機で名実ともに終止符を打った。

化石燃料への依存度、石油危機当時の９４％に迫る