レッスンプロ18名が破産を申し立て、昨年7月21日、東京地裁から破産開始決定を受けたゴルフスタジアム(東京都豊島区、堀新社長、以下:ゴルフ社)。1000名を超すレッスンプロが巻き込まれたゴルスタ問題を追った。(東京商工リサーチ特別レポート)
レッスンプロの中には、すでに自己破産を申請した人もいる。時間の経過とともに被害が拡大しているゴルスタ問題の今を東京商工リサーチ(TSR)情報部が追った。
◆スイング解析ソフトの購入費を広告で相殺のはずが…
ゴルフスタジアムの2回目の債権者集会が3月27日、東京地裁で開かれた。出席した関係者によると、破産管財人から実態が明らかでない取引が多数存在し、多額の資金移動を確認したと説明があったという。
ゴルフ社は、無料でホームページを作成する代わりに数百万円のスイング解析ソフトを信販会社のクレジットでレッスンプロに販売。その一方、レッスンプロにはゴルフ社がホームページの広告代金でソフト購入代金と相殺し、実質無料という認識だった。
しかし、昨年2月にゴルフ社の資金繰りが悪化し広告料の支払いが停止すると、レッスンプロは信販会社への負債だけが残り、トラブルとなっていた。
この事態を受けレッスンプロらは、「ゴルフスタジアム被害者を守る会」を結成し、有志18名が昨年6月に破産を申し立てていた。同時に被害者の会は信販会社に債務不存在などを求めて集団提訴し、現在も裁判は進行中だ。