2013.2.16 06:00
2012年のパソコン出荷台数が前年比2.7%増の1521万2000台と過去2番目の規模となったことが調査会社のMM総研の調べで分かった。
しかし、低価格化が進んだことで出荷金額は同13.7%減の1兆71億円にとどまるなど、価格競争激化の影響を反映している。
個人向け出荷では、同3.9%減となっており、同社は「スマートフォン(高機能携帯電話)やタブレット端末との競争で、台数が減った」と分析している。
同社の調べでは、12年のパソコンの出荷台数は10年の1527万1000台に次ぐ規模を達成。ただ、法人向けでの低価格競争が激化した影響で、平均単価が前年より1.3万円低い6.6万円となった。
また、置き換え需要が好調だった法人向け出荷が前年比9.9%増の778万7000台となる一方、個人向けは前年より出荷を減らした。
一方、メーカー別シェアでは、NECレノボ(26.2%)、富士通(18.4%)、東芝(13.2%)と大きな変動はなかった。
同総研は13年の市場について、個人向けの落ち込みが影響し、前年比2.2%減と下押し圧力が続くと予測した。担当者は「タブレットに奪われた需要をどう取り返すかパソコン陣営の戦略に注目が集まる」としている。