一時は携帯電話市場で世界シェア３位となった韓国のＬＧ電子のスマートフォンを含む携帯電話事業からの撤退は、中国通信機器大手の華為技術（ファーウェイ）など中国勢の激しい追い上げに耐えきれなくなったためだ。国内で独自の進化を遂げてきた日本メーカーも、多くが米アップルのスマホ「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」の登場を機に撤退に追い込まれており、ＬＧの決断は携帯電話市場での生き残りの厳しさを改めて示した。
ＬＧは５日の声明で携帯電話市場について「信じられないほど競争が激しい」と説明した。米調査会社ＩＤＣによると、昨年の世界出荷台数のメーカー別シェアは韓国サムスン電子が２０・６％と首位。２位はアップルの１５・９％で、３位は１４・６％の華為だった。４位と５位も中国勢が入り、ＬＧはトップ５に入っていない。
ＬＧの携帯電話事業の売り上げは総売上高の８・３％を占めるため、撤退による減収は避けられない。しかしＬＧは１月の段階で携帯電話事業の見通しについて「現在と将来の競争力を客観的に判断して方向性を見直す」としていた。
一方、日本の携帯電話大手の多くはすでに市場からの退場を強いられている。
日本の携帯電話の先駆けは、昭和６０年にＮＴＴが開発した携帯兼用の自動車電話「ショルダーホン」。その後、携帯の小型化が進み、平成１１年にＮＴＴドコモが始めた世界初のネット接続サービス「ｉモード」の大ヒットでカメラ付き携帯などが一気に普及した。ただ、世界市場のニーズとはかけ離れた機能も多く、国産の携帯は海外では売れない「ガラパゴス携帯（ガラケー）」とも呼ばれた。
そんな中、１９（２００７）年に発売されたｉＰｈｏｎｅは、洗練されたデザインとアプリで機能を追加する革新性で世界市場を席巻。日本メーカーはスマホの開発に出遅れ、２０年に三菱電機、２５年にはＮＥＣとパナソニックが携帯電話事業から撤退し、富士通も３０年に携帯電話事業子会社を投資ファンドに売却した。残る日本メーカーはソニー、京セラ、シャープの３社だが、シャープはすでに台湾・鴻海精密工業の傘下にある。
ただ、ＬＧを撤退の決断に追い込んだ中国勢のうち華為は米国の禁輸措置の影響などでシェアは低下傾向。同じ中国で格安携帯電話を手掛ける小米科技（シャオミ）などに市場を奪われている。また、ソニーは高機能、京セラは高耐久性能の第５世代（５Ｇ）移動通信システム向けスマホをそれぞれ発売するなど、個性化での巻き返しに懸命だ。
携帯電話市場の先行きにはこれからも波乱が待ち受けていそうだ。
（桑原雄尚）