ユニチカトレーディング（大阪市中央区）と市立東大阪医療センター（大阪府東大阪市）は１８日、医療用ガウン（アイソレーションガウン）を共同開発したと発表した。独自開発のフィルムと不織布を貼り合わせた素材を使用し、新型コロナウイルスなどへのバリア性を高めた。政府への納入を念頭に月産２００万着を生産する。
昨年春のコロナ感染拡大では、医療用ガウンが不足する事態が起こったとされる。同社は「コロナ前に国産ガウンはゼロで、昨年は輸入が一時ストップした。今後、高品質なガウンの国内供給体制が重要視される」とし、今後も需要は続くと見込む。
救急搬送など感染リスクの高い場面を想定して開発した最上位タイプのフィルムは、素材表面の隙間が０・２～０・３ミクロンと従来品より微細。汗や湿気も外へ逃すという。
東大阪医療センターの看護師の意見をもとに製品化。肌の露出を減らしたほか、着脱をしやすくするなどして感染リスクを抑えたという。
今回開発した素材は、ガウンやユニホームメーカー向けにも順次販売する計画だ。
