高度経済成長期に集中整備された橋や道路、トンネルなどが一斉に老朽化する中、これらのインフラを点検するビジネスに、電機や精密機器メーカーの参入が相次いでいる。カメラや人工知能（ＡＩ）といった得意な技術を生かし、従来の目視点検では見つけられなかったひび割れや漏水、鉄筋の露出を検知する。新型コロナウイルス感染拡大で人材の省力化が加速する中で作業の効率化も図れることから、土木業界で異業種が持つデジタル技術への関心が急速に高まっている。
作業時間も短縮
キヤノンは昨年末、東京電力ホールディングス（ＨＤ）グループの東設土木コンサルタント（東京都文京区）と共同開発したインフラ点検サービス「インスペクション ＥＹＥ ｆｏｒ インフラ」の提供を始めた。高解像度を持つキヤノンの一眼デジタルカメラ「ＥＯＳ」と望遠レンズでインフラのコンクリート面を順番に自動撮影。さまざまな角度から撮影された細切れの画像データを、手前に写る障害物の画像を除去しながらコンクリート面全体の画像に合成した上で、ＡＩ技術を使ってひび割れなどの異常を検知する仕組みだ。
サービスでは、髪の毛の太さほどの幅０．０５ミリメートルのひび割れを検知できるほか、目視では見間違いやすい汚れや目地を正しく認識する。さらに、土木技術者が半日がかりで画像データから約５００本のひび割れを見つけ出し点検結果を作成していた作業が、わずか１時間半と８分の１に短縮もできるという。
一連の「撮影」「画像処理」「変状検知」の３つのサービスは、顧客の要望に応じて部分的に利用することも可能。開発を担当したイメージソリューション事業本部の穴吹まほろ主幹は「他社製のカメラで撮った画像データでも対応できる」と強調する。
同様のサービスは富士フイルムも「ひびみっけ」の名称で提供。医療用画像診断システムで培った高精度の画像解析技術などを活用し、２０１８年４月からサービスを始めている。リコーは今年９月から、明るさ不足でも広くピントが合わせられる「被写界深度拡大カメラ」を搭載した一般車両を使い、走行しながらトンネル内のコンクリート壁面の点検を行う「トンネルモニタリングサービス」の提供を開始した。シャープは堺市の本社ショールームに高画質の８Ｋ小型カメラを搭載したドローンを展示し、インフラ点検への活用をアピールしている。