日本では「７０年代は食品を含む公害が課題となり、その中で化学調味料がネガティブなイメージに転換。８０、９０年代は食に関するグルメブームが起きたが、味の素への健康被害の疑念と妄想は続いた」と西井氏。９０年代の米国での安全性検証と証明は、「残念ながら日本では食のブームの中で忘れ去られた」（西井氏）という。
化学調味料不使用の幻想
ＭＳＧに対する不信感は海外でも強く残る。米国で先の論文が発表される前年の６８年、中華料理店で食事をした後に脱力感やしびれが出たという“健康被害”が席巻し、その原因調査で先の論文が活用された。米国民の間にＭＳＧ不信が広まり、飲食店のメニューや加工食品で「Ｎｏ ＭＳＧ（ＭＳＧ不使用）」との表示が広まった。諸外国でも、米国が発信源となったとみられる、「動物の骨から作られる」「（髪の毛が抜けて）はげる」などのＭＳＧへの誤ったイメージが残る。
西井氏にも体験がある。２年前のナイジェリア訪問でレストランに入り、「味の素」を見せて知っているかどうかを尋ねると、「ＡＪＩＮＯＭＯＴＯ」は知られていた。しかし、ＭＳＧだと説明すると「ＭＳＧはポイズン（毒）だ」との返事があった。８０～９０年代のアンチＭＳＧの動きの中で、「（ＭＳＧに対するネガティブなイメージが）おばあちゃんから母親、娘へと受け継がれていった」と、西井氏は推察する。
放置できない理由
同社は昨秋、米ニューヨークで栄養学や歴史学の研究者、著名な料理人、メディアなどを招いたセミナーを開き、米国発の負のイメージを払拭するための一歩を踏み出した。フォーラムの内容が報道されると、米国内で「Ｎｏ ＭＳＧ」の表記が徐々に消え始めたという。米国での情報発信を強化するため、３年間で１０００万ドル（約１１億円）を投じる。日本での投資額は明言しないが、活動を強化する。
同社によれば、ＭＳＧは２０１８年度に世界で３２６万トンが消費され、年率２％の伸長が予測される。１食２グラムの使用で計算すると、世界約１３０カ国で約２６００億食の食事に使われたことになる。
ここにきて、国内でもうま味調味料への追い風が吹いてきた。競合他社の商品に、「化学調味料不使用」「化学調味料無添加」と表示されている点については、一部の食品メーカー・団体が必要以上のアピールをやめている。消費者庁も、加工食品の食品表示のあり方について有識者会議を設置し、現状分析を始めた。
味の素は、１９０８年の池田菊苗博士の研究で誕生し、社名ともなった商品に対する名誉回復に挑んでいる。（経済本部 日野稚子）