経済インサイド

ソニーが赤字のスマホ事業にメス “最後”の国内大手が最大の正念場 (2/3ページ)

 ソニーは、今期も470億円の赤字になるとみている。それでも十時CFOは昨年秋に示した見通しと変わらず、「黒字化のラインに乗っている」と強気の姿勢を崩さなかった。

 第5世代(5G)移動体通信システムが本格到来すれば、スマホはあらゆるネット機器をつなぐ存在として、これまで以上に重要な存在となる。ソニーにとっては、傘下に抱えるコンテンツやサービスと、テレビやカメラなどのハードウエアを結ぶ「要」で、通信機能を備える唯一の機器でもあり、事業から手を引くわけにはいかない。

 だからといって、これ以上の赤字は許されない。このため同社は令和3年(2021)年3月期の黒字化を必達目標とし、不退転の決意で改革に臨もうとしている。

 改革は商品力強化とコスト削減の2本柱から成り、少しずつ成果を出し始めている。たとえば、初夏に国内で発売予定の「エクスペリア1」。画面サイズが21対9と映画とほぼ同じなので映像に没頭しやすいほか、画面を2つに分割してサッカーの試合を見ながらSNSで他の視聴者と交流するといった使い方も可能だ。

 スマホ事業子会社、ソニーモバイルコミュニケーションズの岸田光哉社長は端末を披露した4月16日のメディア向け説明会で、「ソニーだけが実現できるクリエーティブなエンターテインメント、本物のエンターテインメントを提供する」とでき映えを誇った。

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