まずは、コストダウンによる収益改善だ。多くの自動車メーカーがトヨタ方式のＨＶを生産・販売するようになれば、システムに組み込まれる部品の生産量が膨らみ、コストが下がる。モーターやＰＣＵなどの基幹部品は、ＥＶやプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）、燃料電池車（ＦＣＶ）でも応用可能で、電動車全般の生産でメリットがありそうだ。
寺師氏は「電動化技術はこの先１０年がヤマ場だ」と指摘した。会見の資料には、３０年までの欧州での環境規制が記載してあり、車両の重量ごとに許容される走行距離１キロ当たりのＣＯ２排出量を示すグラフは２０、２５、３０年と段階的に厳しくなることを示していた。
寺師氏は「これが目標となり、近い規制値が世界に広がっていく」との見通しも述べた。その厳しさは、例えば２５年の規制は「（販売する車両を）全部プリウスにしてようやく乗り越えられる」（寺師氏）水準という。自動車各社は世界で対応を迫られることになる。
寺師氏は３０年の世界販売に占めるＥＶの比率に関し、「部品メーカーや自動車メーカーなどから話を聞いていると、２０％前後というところだ」と打ち明けた。そして、「エンジン車を全部ＨＶに置き換えれば、（その分、ＣＯ２を削減できるため）規制対応で２０％必要なＥＶの比率を１０％にすることができる」と話した。
系列構造の維持
ここに、トヨタの本当の狙いが浮かび上がる。それは、ＨＶをＥＶの追随を許さないエコカーの“世界標準”として広く普及させることだ。言い換えると、ＨＶ時代を盛り上げ、いつかは来るとされるＥＶ時代の到来を、できるだけ遅らせることにほかならない。「３０年で１０％」なら、ＥＶ時代はそれより後ということになるが、その頃はトヨタが得意とするＦＣＶが普及する環境も整っている可能性がある。