大塚家具　最大規模の在庫処分奏功　１０月売上高、１５カ月ぶり増

　経営再建中の大塚家具は１日、１０月の店舗売上高（全店ベース）が前年同月比７．７％増だったと発表した。プラスに転じるのは１５カ月ぶり。９月下旬から始めた同社最大規模の在庫処分セールが貢献した。大塚家具は在庫整理を通じて商品構成を現状の７割に絞り込むとともに、店舗の縮小・閉鎖も進めて小回りのきく店舗へ転換。固定費削減で経営再建を加速させる。

　大塚家具は９月２８日から約１カ月間の予定で、有明本社ショールーム（東京都）などで約２万種類の商品在庫を対象に最大８０％の割引セールを開始。販売好調のため、セール期間を１カ月延長している。

　セールに先立っては在庫の評価基準を見直し、２０１８年６月中間決算で評価損１１億円余りを計上した。「１１５億円に上る在庫を圧縮しやすくするためだった」（同社）と説明している。

　大規模な在庫処分で、より顧客ニーズに合った商品に絞り込むと同時に、大型店を見直して中小規模の店舗への転換を進める。店舗スペースの縮小や閉店による賃料など固定費の削減も実現する狙いだ。

　１８年１２月期の上半期には有明本社ショールームなど２つの大型店で売り場スペースを減らし、春日部ショールーム（埼玉県）なども閉店した。賃料負担は通期予想で前年比約１９％減の約７６億円に圧縮される見込みだ。新宿ショールーム（東京都）は、空きスペースを資本業務提携する貸会議室大手ティーケーピー（ＴＫＰ）に貸し出すことで店舗規模を縮小させている。

　大塚家具は商品を大量・安価に仕入れ、大型店で展開する販売手法で成長。しかし競争激化で販売不振に陥り３年連続の赤字が予想されており、ビジネスモデルの転換が急務となっている。