男性育休、ベンチャー企業に広がる　トップが率先して取得、組織の活性化に一役 (1/2ページ)

　ベンチャー企業の間でも、男性従業員が育児休暇を取得する動きが広がっている。創業初期から成長期に至るまでは、従業員も少なく残業や休日出勤は当たり前で、取得をためらう男性は少なくなかったが、夫婦の在り方や働き方に対する意識の変化が、育休に向かわせている。

　ワークシェア導入

　求人広告代理店のプレシャスパートナーズ（東京都新宿区）代理店営業部の善方隆寛課長は、今月２０日から約１カ月間の育児休暇を取得している。２００８年の会社設立以来、男性従業員が取得するのは初めてだ。「妻の両親も仕事をしている上、２歳になる長女の保育園の送り迎えもあり、思い切って社長に相談したら、育休を勧められた」という。

　課題となる育休中の仕事は、数年前に初めて女性社員が育休を取得した際に適用したワークシェアリングを導入、最低でも２人で１つの業務に当たるようにした。得意先も好意的な反応で、高崎誠司社長は「仕事でも育児でも必要以上に負担をかけるのは、会社にとって幸せなことではない」と話す。

　ビズリーチ（同渋谷区）でも、ＣＲＳ事業部総合企画部の豊田直紀マネージャーが昨年８月から今年６月まで育児休暇を取得。妻の留学に帯同するかたちで、ロンドンに滞在している。生まれてきた長女を見て、「子育てでは父親も母親も対等な関係。自分にとって大切なのは家族と一緒に過ごす時間だ」と長期の育休取得を決意した。

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