青山商事、AOKI、コナカ……、紳士服大手が多角化戦略に乗り出している。新たな収益源は外食にはじまって靴修理、結婚式場、英会話教室などなど、「スーツ屋の商法」は本当に成功するか。
スーツを脱ぎ捨て多角化する理由
紳士服市場の長期低落傾向に歯止めがかからない。総務省の家計調査によると、1991年のピーク時に2万5000円を超えていた1世帯当たりのスーツ(背広、ネクタイ、ワイシャツの合計)の年間支出金額は、2016年に6959円と3割以下にまで縮小した。つまり国内の「スーツ」の市場規模はこの25年間で7割減となっている。
決定的な要因は、主たる購買層だった「団塊の世代」が2010年を境に60歳の定年を迎えたことにある。さらに、追い討ちをかけたのが夏の「クールビズ」の定着だ。市場の急激な縮小により、スーツ量販店が得意としていた郊外型店舗での大量販売というビジネスモデルは見直しを迫られている。