日本の通信技術“世界初”だけでは通じず　ＰＨＳ、キャプテン…営業戦略も重要 (1/6ページ)

【通信大競争　３０年攻防の行方】（３）

　１９９５年８月１６日の朝、第二電電（ＤＤＩ）副社長の千本倖生（７２）は青ざめた。自ら事業を立ち上げて７月に始めたばかりのＰＨＳサービスが停止し、通話できなくなったためだ。基地局の数に対し制御するソフトの能力が追いつかず、電波の同期が取れなくなったのが原因だ。千本は必死で修復作業を指揮したが回復したのは５日後だった。

　稲盛和夫（８３）に請われてＮＴＴを辞め、ＤＤＩの創業に携わった千本にとって、ＰＨＳは携帯電話に対抗するサービスの柱だった。全国展開の矢先につまずいたものの、ＰＨＳはその後、音質の良さや割安感から契約数を伸ばし、日本発の通信規格として海外普及も期待できる「次世代通信技術の本命」ともてはやされた。

　パケット通信やカメラ付き端末、スライド式キーボード装備のスマートフォン…。いずれもＰＨＳが携帯電話に先行して実用化した技術だ。自販機など機器同士が直接通信する「組み込み型機器」の分野でも、割安なＰＨＳが先陣を切った。一時はＤＤＩ子会社のＤＤＩポケットのほかＮＴＴパーソナル、アステルグループの地域会社約３０社が携帯電話の対抗サービスとして売り出した。

しかし、携帯電話の普及が進み、ＰＨＳの隆盛は続かなかった