パソコン市場縮小、販売戦略見直しの動き　高機能モデルに注力 (1/3ページ)

　市場の縮小を背景にパソコンメーカー各社は、販売戦略を見直す動きが目立っている。

　夏のボーナス商戦に向けたモデルで、ソニーや富士通は高機能パソコンの販売に注力し収益の改善を図るほか、東芝などはタブレット端末としても使える利便性をアピールし需要を呼び戻す。円安により一部メーカーで値上がりの動きもあるパソコン市場で、収益確保に挑む各社の競争が熱を帯びている。

　ソニーはノートパソコン「ＶＡＩＯ（バイオ）」で３シリーズ６機種（想定価格１５万円前後～１９万円前後）を２２日から発売する。投入する新機種は昨年夏と比べ標準モデルを中心に大幅に削減。最新の半導体を搭載し、軽さや薄さなどに特徴のある高機能モデルに経営資源を集中させる。

　個人向けパソコンの「ＦＭＶ」３シリーズ４機種（想定価格１３万円前後～２６万円前後）を発売した富士通。１７機種を投入した昨夏から、高微細な「ＩＧＺＯ（イグゾー）」パネルを搭載するなど高機能モデルに新製品を絞り込んだ。

富士通、ソニーは２０１２年度のパソコン事業が赤字